本格的なライブカジノや一攫千金の夢が叶うスロットなど、オンラインカジノには様々な魅力がありますが、その反面でギャンブル依存症になりやすい傾向にあります。
公営ギャンブルやパチンコなどよりもギャンブル依存症患者が多いとも言われています。
せっかく楽しいギャンブルなのにも関わらず、オンラインカジノでギャンブル依存症になってしまったら元も子もありません。
そこで今回の記事では、どうしてオンラインカジノはギャンブル依存症になりやすいのか調べてみましたので、いくつか解説していきます。
原因がわかればギャンブル依存症対策にも繋がります。
クレジットカードでの入金が可能
オンラインカジノは実際のお金を賭けて遊ぶギャンブルですので、まずはご自分のアカウントへ軍資金を入金しなければいけません。
入金方法として各種クレジットカード、エコペイズやアイウォレットなどのオンライン電子決済サービス、銀行送金、そして仮想通貨など様々な決済手段が用意されています。
この中でクレジットカードを使って入金できるのが、まさにギャンブル依存症への入り口になります。
資金に余裕が無くても限度額内でしたら何度でも入金可能なため、後先考えずにどんどん入金してしまいます。
その結果クレジットカードの支払いに追われ、より一層オンラインカジノにのめり込み、気が付いたらギャンブル依存症になっていた…なんてことはよくある話です。
負けにくく勝ちやすいギャンブル
オンラインカジノは全体的なペイアウト率が95～97%ほどあるため、負けにくく勝ちやすいギャンブルです。
ペイアウト率という言葉は聞いたことがあるかもしれませんが、これは「投資額に対して戻ってくる金額」のことを示します。
宝くじで約40%、公営ギャンブルで約70%、パチンコ・パチスロで約80%と言われており、オンラインカジノのペイアウト率が飛び抜けて高いことをご理解いただけるかと思います。
また攻略法を駆使することで100%を超えるケースもあるくらいです。
ここまで高いペイアウト率でしたら無茶しない限り大きく負けることは無く、逆に大きく勝つ確率が非常に高いのです。
それだけ負けにくく勝ちやすいギャンブルであるオンラインカジノですから、ギャンブル依存症になってしまうのも納得です。
時間に縛られずにいつでも遊べる
オンラインカジノは24時間365日常に稼働しているため、曜日や時間帯問わずにいつでも遊ぶことができます。
これがギャンブル依存症を引き起こす大きな原因の1つです。
例えば競馬や競艇などの公営ギャンブルではレースの日程や時間が決められており、賭けたい時に賭けることができません。
パチンコも同じで朝から夜までの営業ですし、遊ぶためにはホールにまで足を運ばなければいけません。
このようにほとんどのギャンブルは時間や場所に制限があります。
しかしオンラインカジノに休みはありませんし、インターネットに接続可能なパソコンやスマホ、タブレットなど1台あれば、いつでもどこでもそこがギャンブル場になります。
場所問わずちょっとしたスキマ時間で遊べるため、ギャンブルのことが頭から離れなくなり、ギャンブル依存症を引き起こしやすくなるわけです。
ギャンブル依存症を自覚した場合にはどうする？
上記で解説させていただいた3つの理由は、確かにギャンブル依存症の元凶になりますが、オンラインカジノの魅力でもあります。
他のギャンブルには無いこれら魅力があるからこそ、今日本はもちろん世界中でオンラインカジノが一大ムーブメントを起こしているのです。
ではもし、ギャンブル依存症を自覚した場合にはどうしたら良いのでしょうか？
答えはとっても簡単で、ギャンブル依存症の相談窓口である行政機関や医師へ一度問い合わせをしてください。
今現在、ギャンブル依存症はWHOも認めるれっきとした病気の一種であり、日本でもギャンブル依存症治療に大変力を入れています。
的確な治療を施さなければギャンブル依存症の症状はさらに深刻となり、場合によっては人生を左右する大きなトラブルに発展してしまう恐れがあります。
あとになって後悔しないためにも、早めに行政機関や医師に相談してください。
まとめ
今回は、どうしてオンラインカジノはギャンブル依存症になりやすいのか調べてみたと題し、3つの理由をご紹介させていただきましたが、いかがでしたでしょうか？
オンラインカジノは、クレジットカードでの入金が可能で負けにくく勝ちやすいギャンブルであり、時間に縛られずにいつでも遊べるという理由から、他のギャンブルと比べてギャンブル依存症になりやすい要素が詰まっています。
しかしこれらは全てオンラインカジノの魅力でもあります。
オンラインカジノで遊ぶ際には、自己規制機能を有効的に使用したり、他の趣味にも没頭するなど、最低限のギャンブル依存症対策を心掛けましょう。
もしギャンブル依存症を自覚した場合には、行政機関や専門医に相談してください。
人生を台無しにしてしまわないためにも、早め早めに行動しましょう。